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統合失調症ではデイケアに通うことで生活のリズムが出来て体力もつきます

デイケアで談笑する男女

 

社会への足慣らしの場がデイケアです

リハビリを行うには、患者さんの状態や目的に合わせて、さまざまな社会的なリハビリの場があります。

 

中でも「デイケア」は、社会復帰の最初のステップとしては最適な「足慣らし」の場といえます。

 

デイケアは、入院期間の短縮や社会復帰を促進するために提供されるサービス(医療形態)の一つで、病院、診療所(精神科クリニック)、精神保健福祉センター、保健所など
で行われています。

 

デイケアは、こまかくいえば、デイケア、ナイトケア、デイナイトケア、ショートケアに分かれます。1日6時間が標準のものをデイケア、午後4時以降で4時間を標準としたものをナイトケア、そのデイケアとナイトケアを組み合わせて10時間を標準としたものをデイナイトケア、日中3時間のものをショートケアといいます。

 

 

デイケアでは、同じ病気を持つ者どうしが交流し、悩みを話し合ったり、いっしよに活動することで、協調性を学ぶことができ、また、定期的に通うことで規則的な生活リズムができ、体力づくりもできます。

 

プログラムは、施設によって異なりますが、スポーツ、レクリエーション、サークル活動、料理づくり、パソコン教室、手工芸、音楽活動などが行われています。また、社会生活や日常生活の技能、病気の自己管理能力を高めるために、SST(生活技能訓練)が取り入れられているデイケアもあります。

 

 

デイケアのプログラムは、基本的に「楽しさ」を重視したものが多いので、まずは家以外で過ごす場所と考えて有効に利用しましょう。

 

デイケアは、患者さんの家族にとっても、患者さんと離れて自分の時間が持てるようになり、ケアに余裕ができるというメリットがあります。なお、「デイホスピタル (DH)」といって、外来通院しながら、日中の時問帯に入院治療と同しような密度で集中的・重点的に治療が受けられるシステムもあります。

 

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就労に向けたリハビリの場です

日常のことがだんだんできるようになると、次には働きたい、仕事に復帰したいと思うようになります。しかしここであせってうまくいかないと、これが大きなストレスとなり、再発を誘発することになりかねませ
ん。

 

まずは「慣らし期間」を設けて、「毎日、きちんと通えるようになる」「人とうちとけられるようになる」といった身近なところに目標を設定してみましょう。休職中の人なら、まず体慣らしをしてから、職場復帰することをめざしましょう。

 

就労に向けたリハビリの場、あるいは事業としては次のようなものがあります。

 

地域活動支援センター

「障害者総合支援法(旧障害者自立支援法ごによって制度化された社会復帰施設です。市区町村が実施主体となり、特定非営利活動法人などに事業委託しています。

 

地域活動支援センターは、自立した日常生活や社会生活を営むことができるように、創作的活動や生産活勣を行ったり、社会との交流をはかった句するところと規定されていますが、実際の活動はそれぞれのセンターで異なります。

 

地域活動支援センターは、T型、U型、Vm型という3つに分類され、T型は相談支援事業も行い、U型は機能訓練、V型はU型より実践的な生産活動を行います。

 

リハビリの場として期待できるのはU型またはV型で、U型は簡単な機能訓練や社会適応訓練が主体ですが、V型は、「小規模作業所」としての実績を5年以上持ち、かつ安定的な運営がはかられていることが必要です。

 

 

就労継続支援事業

働く意欲はあるものの、一般企業での就労がむずかしい人に就労の機会を提供する事業です。A型(従来の福祉工場が移行)とB型があり、A型は雇用契約を結びながら働くことが可能な人が対象で、B型は雇用契約を結ぶことが困難な人が対象です。ただしともに工賃(賃金)は支払われます

 

 

就労移行支援事業

企業への就労を希望する人や、技術を学んで在宅での仕事を希望する人向けの事業で、65歳未満の人が対象です。仕事に必要な知識や能力の向上、実習職場探しなどを通して、適性のある職場への就労につなげます。大体2年程度のプログラムで職業訓練を行います。

 

精神障害者社会適応訓練事業(通院患者リハビリテーション事業)

通院中の比較的症状の安定した精神障害者に対し、事業所で一定期間、就業訓練など社会生活への適応に必要な訓練を行う事業です。訓練期間は、原則として6カ月以内です(延長可能。ただし最大3年間)。この間、訓練者には訓練手当が、事業所には委託料が支払われます。

 

なお、就労継続支援事業、就労移行支援事業、精神障害者社会適応訓練事業は、いずれも各都道府県から委託を受けた事業所(法人)が運営しますが、最後の精神障害者社会適応訓練事業は、各自治体が必要と認めた場合にのみ実施されています。

 


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